子どもたちの未来に思いを馳せるとき、私たちは何ができるでしょうか。
急速に進む気候変動、深刻化する海洋プラスチック問題、失われゆく生物多様性。地球環境は今、かつてないほどの危機に直面しています。この惑星を次世代に引き継ぐために、私たち大人にできることは何でしょうか。
その答えの一つが、環境教育ではないでしょうか。子どもたちに自然の大切さを伝え、持続可能な生き方を学んでもらう。その種をまくことこそ、私たち大人の務めだと私は考えます。
企業もまた、環境教育の担い手として重要な役割を果たすことができます。CSRの一環としてだけでなく、事業の根幹に環境教育を位置づけ、未来世代の育成に力を注ぐ。そんな先進的な企業が増えてきています。
今回は、ユニマットグループの環境教育プログラムを例に、企業が取り組む環境教育の意義と可能性について考えていきたいと思います。多角的な事業を展開するユニマットグループだからこそ、多様な角度から環境教育に貢献できるはずです。
子どもたちが自然と寄り添い、地球の未来を自分事として捉えられるように。企業の力を借りて、持続可能な社会への一歩を踏み出しませんか。
関連リンク：
ユニマットグループ(代表:高橋洋二)が提供するゆとりとやすらぎ
企業が環境教育に取り組む意義
次世代への責任と長期的な視点
企業が環境教育に取り組む第一の意義は、次世代への責任を果たすことにあります。
企業活動は、資源の消費や環境負荷の発生を伴うものです。その影響は、将来世代にまで及びます。だからこそ企業には、持続可能な社会の実現に向けて、長期的な視点を持つことが求められるのです。
子どもたちに環境の大切さを伝え、よりよい未来を創る力を育むこと。それは、企業の社会的責任の一つと言えるでしょう。ユニマットグループのような大企業が率先して環境教育に取り組むことで、次世代への責任を果たす姿勢を示すことができるはずです。
企業イメージの向上とステークホルダーとの信頼関係構築
環境教育への取り組みは、企業イメージの向上にもつながります。
近年、環境問題への関心の高まりとともに、企業の環境への取り組みが注目されるようになってきました。環境教育は、企業の環境意識の高さを示す格好の材料となります。ステークホルダーから「環境に優しい企業」として認識されることで、企業イメージの向上が期待できるでしょう。
さらに、環境教育を通じて、地域社会との信頼関係を築くこともできます。子どもたちや保護者、教育関係者など、地域の方々と直接つながる機会を持つことで、企業への理解を深めてもらうことができるはずです。
実際、私が以前勤めていた環境NGOでは、企業との協働プログラムを数多く実施してきました。参加者からは「企業の環境への熱意を感じた」「もっと応援したくなった」といった声を多くいただきました。環境教育は、ステークホルダーとの絆を深めるチャンスなのです。
イノベーションと競争力強化の機会
環境教育は、企業のイノベーションと競争力強化にもつながります。
子どもたちとの対話を通じて、企業は新たな気づきを得ることができます。子どもの柔軟な発想や素朴な疑問は、事業にイノベーションをもたらすヒントになるかもしれません。実際、ある企業では、子どもたちのアイデアを基に、新商品の開発に成功した例もあります。[^1]
さらに、優れた環境教育プログラムを展開することは、他社との差別化につながります。ユニークで魅力的なプログラムは、メディアにも取り上げられやすく、企業の注目度アップが期待できます。環境教育で一歩先行することは、競争力の源泉になり得るのです。
グループ企業ならではの多様な環境教育プログラム
自然体験型プログラム：五感を通じた学びの場
グループ企業の強みを生かした環境教育プログラムの一つが、自然体験型プログラムです。
例えばユニマットグループでは、リゾート運営事業を展開しています。豊かな自然に囲まれたリゾート施設は、子どもたちに自然の大切さを体感してもらうのに最適の場所と言えるでしょう。
実際に自然に触れ、五感を通じて学ぶことで、子どもたちは環境への理解を深められます。森林の中を歩けば、鳥のさえずりや木々のざわめきが聞こえ、土の感触を肌で感じられます。川や海では、生き物たちの営みを目の当たりにできるでしょう。
こうした原体験は、教科書では得られない、かけがえのない学びの機会になります。自然の中で過ごす時間が、子どもたちの環境意識を育むきっかけになればと願っています。
職場見学型プログラム：環境配慮の職場を知る
企業の環境への取り組みを直接見てもらう職場見学型プログラムも効果的です。
ユニマットグループは、オフィスサービスや飲食など、私たちの身近な場所で事業を営んでいます。その職場を子どもたちに見学してもらうことで、環境配慮の工夫を知ってもらうことができるでしょう。
オフィスでは、節電や節水、ごみの分別といった取り組みを見てもらえます。社員の環境意識の高さも、子どもたちに伝わるはずです。飲食店では、食品ロスの削減や地産地消の大切さを学べるかもしれません。
子どもたちは、大人の仕事を通じて、社会と環境のつながりを実感できます。職場見学は、子どもたちのキャリア教育の一環としても有意義な機会になるでしょう。
課題解決型プログラム：子どもたちが主体的に考える
子どもたちが主体的に環境問題の解決策を考える、課題解決型プログラムも重要です。
例えば、「身の回りの環境問題を見つけ、解決策を提案する」というテーマで、子どもたちに調査や議論をしてもらうのはどうでしょうか。海洋プラスチック問題や食品ロス、地域の生物多様性の保全など、子どもたちの関心に基づいて課題を設定します。
子どもたちは自ら情報を集め、仲間と意見を交わしながら、解決策を導き出します。企業の社員がファシリテーターとなり、子どもたちの気づきを引き出すサポートをするのも良いでしょう。
こうした体験を通じて、子どもたちは課題解決力を身につけられます。受け身ではなく、能動的に環境問題に向き合う姿勢を育めるはずです。
環境教育を通じた子どもたちの成長
環境リテラシーの向上と行動変容
環境教育の目的の一つは、子どもたちの環境リテラシー（環境に関する知識や理解）を高めることです。
知識があるだけでは不十分で、その知識を行動に移せるようになることが大切です。例えば、ごみの分別の大切さを学んだら、家庭でもしっかり実践する。省エネの工夫を知ったら、自分なりに実行してみる。
小さな行動の積み重ねが、やがて大きな変化を生み出します。環境教育で学んだことを日常生活に取り入れる習慣が身につけば、子どもたちは立派な環境リーダーに成長するでしょう。
探究心とクリティカルシンキング力の育成
環境教育は、子どもたちの探究心を刺激し、クリティカルシンキング（批判的思考）力を育む絶好の機会でもあります。
自然の中で過ごす体験は、子どもたちの好奇心を呼び覚まします。「なぜ、この植物にはトゲがあるの？」「川の水はどこから来るの？」こうした疑問を大切にし、子ども自身に考えさせることが重要です。
また、環境問題について学ぶ際には、情報を鵜呑みにするのではなく、批判的に吟味する力を養うことも必要です。「本当にそうなのか」「他にどんな見方があるのか」子どもたちが自分の頭で考える習慣を身につけられるよう、導いていきたいと思います。
協働性とコミュニケーション力の向上
環境教育では、子どもたち同士で協力し合う経験も積めます。
ビーチクリーンや森林整備など、仲間と協働で取り組む活動は、子どもたちの社会性を育みます。一人ではできないことも、力を合わせればできる。そんな経験が、協調性を養うでしょう。
また、グループワークや発表の機会を通じて、コミュニケーション力も向上します。自分の意見を分かりやすく伝える工夫、相手の意見に耳を傾ける姿勢。そうしたスキルは、環境問題に限らず、これからの人生に欠かせない力になるはずです。
企業と地域社会が連携した環境教育の取り組み
より効果的な環境教育を行うには、企業と地域社会が力を合わせることが欠かせません。
学校教育とのタイアップによる相乗効果
学校教育の中に企業の環境教育プログラムを取り入れるのは、大変有効な方法です。
小中学校の授業や総合学習の時間と連動したプログラムを企画することで、子どもたちにとって体系的な学習の機会になります。教員と企業の担当者が協力して指導案を作成し、子どもたちの発達段階に合わせた内容を提供します。
学校教育のリソースと、企業の専門性や実践知を組み合わせることで、通常の授業では得られない学びの相乗効果が生まれるでしょう。
ユニマットグループのように幅広い事業領域を持つ企業なら、各事業の特色を生かした多彩なプログラムを学校に提供できるはずです。リゾート事業ならではの自然体験、オフィスサービス事業による職場見学など、子どもたちの興味を引く切り口が見つかりそうです。
地域イベントを通じた啓発活動
企業主催の環境イベントを地域で開催するのも、環境教育の有効な手段の一つです。
例えば、地域の公園や海岸でごみ拾いイベントを実施するのはどうでしょうか。企業の社員がボランティアとして参加し、子どもたちと一緒に環境美化に取り組みます。楽しみながら社会貢献を体験できる、貴重な機会になるはずです。
また、環境をテーマにしたワークショップや展示会を企画するのも面白いと思います。企業の環境技術や、環境配慮型の商品を分かりやすく紹介することで、子どもたちの興味を引き出せるでしょう。
こうしたイベントには、子どもだけでなく、保護者や地域住民の方々も参加してもらえます。世代を超えた学びの場となれば、地域ぐるみでの環境意識の向上につながるはずです。
NPOや行政との協働による幅広いアプローチ
NPOや行政とパートナーシップを組んで、環境教育に取り組むのも効果的な方法です。
環境NPOは、その専門性と現場感覚を活かし、企業の取り組みをサポートすることができます。例えば、自然観察会や環境ワークショップの企画・運営を任せるのはどうでしょうか。企業の社会貢献活動をコーディネートする中間支援的なNPOもあります。[^2]
行政との連携も欠かせません。自治体の環境部局や教育委員会と協力して、学校や地域に根差した環境教育プログラムを展開することができます。行政の後押しがあれば、プログラムの認知度や信頼性も高まるでしょう。
多様な主体と手を携えることで、企業の環境教育は、より広がりのあるものになります。専門家の知見を取り入れ、地域に合ったアプローチを模索しながら、子どもたちに豊かな学びの機会を提供していきたいと思います。
まとめ
ユニマットグループを例に、企業が取り組む環境教育の意義と可能性について考えてきました。
次世代への責任を果たし、ステークホルダーとの信頼関係を築くこと。イノベーションのヒントを得て、競争力を高めること。グループ企業ならではの多様なプログラムで、子どもたちに学びの場を提供すること。そして何より、環境教育を通じて子どもたちの成長を後押しすること。
環境教育には、企業にとっても、子どもたちにとっても、たくさんのメリットがあるのです。
もちろん、環境教育の取り組みは、一朝一夕にはできません。試行錯誤の連続で、長い時間も必要でしょう。ステークホルダーとの丁寧な対話を重ね、地域の理解を得ながら、一歩一歩前進あるのみです。
ただ、大切なのは一歩を踏み出すこと。
企業も、NPOも、学校も、行政も、そして何より子どもたち自身も。みんなが協力し合えば、小さな一歩が、やがて大きなうねりになる。そう私は信じています。
未来を創るのは、子どもたちです。
その子どもたちを育むのは、私たち大人の役目です。グループ企業が持つ多様な資源を活かし、オールユニマットで環境教育に取り組む。
そんな日が来ることを心から願っています。
一人の母親として、そして環境NGOで学んできた一人の市民として。子どもたちの未来に、希望の種をまくために。
